水漏れのトラブル 最速で解決
トイレ・蛇口・排水管
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イースマイルで最短解決！
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まずは水漏れに気づいたときにすべき行動について解説します。水漏れが起きたときにはすぐに行動をして被害を最小限にとどめてください。
水漏れに気づいたときにはまず応急処置を行い、これ以上水が漏れないようにします。水栓の水が止まらなくなったり、水道管が破損してしまったり遠因となる場所が判明しているときはその手前にある止水栓を閉めてください。止水栓が閉まれば水を止めることができ、被害拡大を防げます。
止水栓があるのは水道管の途中です。キッチンや洗面台であればシンク下のキャビネットに見えるように設置されていることが多いです。一部隠蔽配管のようになっていることがありますが、その場合は壁に点検口が併設されているのでドライバーを使って開けて止水栓を閉めてください。
トイレの止水栓はタンク裏に設置されていることが多いです。タンクレストイレの場合は便器側面のスペースに収納されていることもあります。ネジ型の場合はマイナスドライバーやスプーンを使って閉めてください。
止水栓が見当たらない場合や、洗濯水栓のように止水栓がない水栓の場合は家の元栓を閉じることで水を止めるようにしてください。いずれのタイプの止水栓も時計回り（右回り）に回すことで閉めることができます。
応急処置が完了して水を止めることができたら各所へ連絡をします。連絡先については下の項でより詳しく解説をしますが、ここでは加害者の場合と被害者の場合に分けて連絡先を紹介します。
まず加害者となってしまった場合はマンションの管理会社や管理組合へ連絡をします。内容によってはその先の対応を引き取ってくれるほか、解決方法を提示してくれます。その後、水道業者に連絡をし、破損箇所の修理を依頼してください。修理後は加入している保険会社へ連絡をしましょう。
被害者の場合は余計なトラブルを避けるためにも上階へ行くのではなく、まずはマンションの管理会社や管理組合に連絡をします。状況を伝えて原因と思われる住人へ連絡をしてもらいましょう。
マンションの水漏れが起きた際に連絡すべき会社は大きく3箇所あります。ここではそれぞれの会社へ連絡する内容とその際の注意点を解説します。
水漏れの原因や場所によっては修繕対応や費用負担をマンションの管理会社や管理組合が行ってくれる可能性があります。そのためまずは管理会社に連絡をするようにしましょう。深夜や休日の場合は通常の連絡先では対応してくれないこともあるので緊急連絡先も控えておき、万が一に備えておくと安心です。
管理会社が対応や費用負担をしてくれるケースは共有部分に原因がある場合が挙げられます。水漏れの原因が共有部にある場合、専有部分で対処をしても根本的な解決にはならないため対応を依頼しましょう。共有部の修繕費用は故意の破損でなければ管理組合側に責任があります。
上層からの漏水被害の場合も基本的には管理会社に間に入ってもらいやり取りをするのがトラブルを発生させないためにも重要です。他の部屋への連絡もスムーズに行える管理会社へ対応を任せるようにしましょう。
管理会社へ連絡し、実際に修理が必要になった場合は水道業者に連絡をしましょう。水道トラブルが起きた際に自分で対処しようとする方もいますが、特に集合住宅であれば他の部屋への影響も考えて専門業者に依頼するようにしてください。元々の責任が自分になくても万が一悪化させてしまった場合に自身が責任を負うことになります。
水道修理業者はプロの目線から修繕だけでなく原因の特定をしてくれるため、後述する保険会社とのやり取りに必要な書類も作成してもらえます。水漏れ事故では漏電が起こる可能性もあるので電気工事も同時に依頼できる業者に依頼するとスムーズです。また、壁や床などの内装工事が必要であればこちらの手配も必要です。
水漏れ発生後の手続きによっては修理にかかった費用負担を減らせることもあります。専門家に調査や修理を依頼した場合は診断書や見積もり、領収書を必ず残しておきましょう。
水漏れ被害の際には火災保険を含めた保険の利用ができるケースがあります。個人賠償責任保険の特約をつけている場合、水漏れで他の部屋に被害が及んでしまったときに、損害賠償を請求されても費用を補填できる可能性が高いです。
マンションの水漏れ原因は専有部だけでなく共有部の可能性もあり、判別が難しいケースも多々あります。そのようなときにはマンション総合保険を特約につけておくと本来は個人が責任を負うような賠償も補償の範囲に含められます。
水漏れ被害は家財への補填だけでなく内装やその内側の建物部分、さらには健康被害など想像以上に大きな被害をもたらすリスクがあります。あらかじめ保険の契約内容を確認しておくとより安心で、発生したときにスムーズに対応できるよう手続き方法や必要書類についても把握しておきましょう。
マンションで起きる水漏れは大きく入居者による不注意と給排水管の老朽化や不具合の2つの原因に分けられます。水漏れ事故に対する責任の所在は原因と場所によって異なるので本項で詳しく説明します。
共有部分で発生する水漏れの多くは水道管の老朽化や不具合が原因で起こります。共有部分のため原因追及が難しく、各部屋に住んでいる入居者が独断で工事を行えない場所なので基本的には管理会社が責任を負います。基本的にはと書いたのは後述する人的ミスのように責任の所在がはっきりしている場合は異なるためです。
修理を行う際に専門業者による漏水調査が行われますが、原因が判明しないこともあります。そのようなケースでは区分所有法によって責任の所在が定められており、共有部分にあるものと推定され、管理会社が責任を負うこととなります。
日常生活ではトイレ以外にもお風呂や洗濯、洗い物のように水を使用する機会が多いため、うっかりして水漏れを発生させてしまうことも想定されます。自分が暮らしている部屋は専有部分のため、専有部分でおきた水漏れの責任は基本的に所有者が負います。
人的ミスとは平たく言うと入居者の故意や過失によって発生する水漏れです。たとえばトイレを詰まらせてしまい、便器から汚水が溢れて漏水被害となる場合や、水を出しっぱなしにしてしまった結果、洗面ボウルから溢れた水が階下へ漏水する、荷物をぶつてしまい給水管を破損させてしまったなどのようなケースが当てはまります。
また、共有部分であっても酔っ払って水道管を破損させてしまったなどのように故意や過失によって水漏れが起きた場合は責任の所在は本人になります。
自分に責任のある水漏れによって階下の他の部屋に被害が出たときは、損害賠償が請求される可能性もあることをおさえておきましょう。
最後に漏水事故に遭ったときに知っておきたいことや注意すべきことを紹介します。漏水事故は生活をしていれば加害者、被害者を問わず誰でも直面する可能性があるため覚えておきましょう。
漏水事故に直面したときにすぐに原状回復をしようと掃除をしてしまう方が多いです。居住スペースのためすぐにでも元通りにしたい気持ちはわかりますが、被害状況を写真に収めておくなど被害の状況を残しておきましょう。
これは保険金の請求や損害賠償請求ができる可能性があるためで、証拠を残しておかなければ後で請求するのが困難になるためです。業者に依頼する際の見積もりや契約書、請求書、領収書も併せて残しておきましょう。
また、修繕を管理会社の指定業者に依頼することが条件である場合もあるため、管理会社へ連絡をした際に併せて確認をしておくとより安心です。
水漏れの原因はさまざまなので適切に修繕するためには原因を詳細に把握しなければなりません。今後同じような被害を起こさないためにも根本から修理するために調査は必要不可欠です。
共用部の水漏れについては管理会社に調査を依頼できます。他人の専有部で水漏れが発生しているときは相手の許可を得たうえで調査を行います。もし調査を断られたときは管理会社に仲介してもらって確認しましょう。
管理会社に間に入ってもらうと客観的な立場で調査をしやすくなります。被害や近隣トラブルを小さく抑えるためには早めに対応し調査もスムーズに行えるようにすべきです。
水漏れに気がつくまでに時間がかかってしまった場合、大量の水が流れ出るため水道メーターが余計にまわり、水道料金の請求が高額になることがあります。水漏れの原因が故意でない老朽化のような場合などには水道局に減額申請を行うことで漏水分の費用を減額してもらうことができます。
減額申請については住まいを管轄している水道局によって金額や期間、提出書類が異なるのでまずは水道局に確認をしましょう。修理を依頼する業者にその市の水道局指定業者である必要があるなどの条件もあるので修理業者や管理会社とも連携して進めるのがコツです。
水漏れ被害に遭ったときに上の階の住宅へ訪問をする方も多いです。集合住宅の漏水は必ずしも上の階が原因とは限らず、床下の配管や外壁から侵入した雨水が躯体のひび割れた隙間を伝って天井裏へ流れ着いた可能性もあります。原因がわからない状態で交渉を行うのは余計なトラブルを招くことがあるので避け、管理会社を通じて連絡をするようにしてください。
本記事では急に起こるマンションの水漏れの対処方法や責任の所在、費用負担について解説しました。誰しもが加害者にも被害者にもなりうるトラブルなので対処方法を知っておくだけで損をすることなく対応できます。
イースマイルでは水漏れの修理はもちろん、漏水の調査を受け付けており、365日24時間いつでも電話いただければ最短20分で駆けつけいたします。日本全国200以上の地域で水道局指定業者として活動しているため減額申請についてもアドバイスできることが多いです。この記事で解説した応急処置や管理会社への連絡後の修理対応は下記のフリーダイヤルからご相談ください。出張料や見積もり、深夜早朝料金はすべて0円です。
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