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給湯器のお役立ちコラム
まず結論から先にいうと、エコキュートが故障した際に火災保険が適用される場合があります。
例えば、下記のいずれかに該当している場合には、エコキュート故障の際に火災保険を適用させて修理・交換できる場合があります。
ただし、上記に該当している場合でも故障の原因によっては対象外となるケースもあるため「どのような場合に火災保険が適用されるのか」についてはよく理解しておくことをおすすめします。
以降で火災保険が適用される具体的なケース、適用されない具体的なケースに分けて紹介するので、それぞれ参考にしてください。
エコキュートが下記のような理由で故障した場合には火災保険の補償対象となる場合があります。
上記のような理由でエコキュートが故障したのであれば、火災保険の対象となる可能性があるため一度契約している保険会社に連絡してみましょう。
ただし、火災保険の契約内容によっては対象外となるケースがあります。
例えば、火災保険で風災、雹災(ひょうさい)、雪災などまでが保険の対象となる契約となっている場合、それぞれの原因でエコキュートが故障した際に適用されます。
しかし、これらの保険は任意加入の場合もあり、もし加入していない場合には対象外となるため注意しましょう。
そのほか、盗難による盗取・損傷・汚損などに対する補償も任意加入が必要な場合があります。
火災保険によって、標準付帯しているケースもありますが、任意加入が必要なケースもあるため、まずは加入している火災保険の契約内容をチェックすることが大切です。
一方で、下記のような理由でエコキュートが故障した場合、火災保険が適用できないとされています。
それぞれについて簡潔に紹介します。
経年劣化による故障とは、エコキュートを適切な方法で長年使用し続けたにも関わらず、老朽化が進んで故障することを指します。
エコキュートのような室外に設置することが多い設備は常に日光や雨・風、湿気などにさらされているため、長年使用していると品質が低下していくのが自然であり、これらが原因で故障した場合は自然故障として保証の対象とはなりません。
また、故意による故障とは、取扱説明書などに記載されていない方法や、推奨されない方法でのエコキュートの使用や、故障時に自分で分解した結果起こった故障などのことを指します。
前述したとおり、一般的には火災保険が適用されるかどうかは、故障理由と契約内容によります。
契約内容にない故障理由だった場合、基本的には補償の対象とはなりません。
火災保険では、標準的に対象となる事象のほか、風災、雹災、雪災、盗難などの事象までを補償する場合には、別途でオプションサービスに加入が必要な場合があるため注意しましょう。
一般的に火災保険で任意付帯できる保険としては下記のようなものがあります。
ご自身が加入している火災保険の契約内容で適用になるか分からない場合には一度問い合わせてみると良いでしょう。
地震によってエコキュートが転倒するなどして故障した場合を含め、地震が原因で起こった噴火、津波などによる被害は火災保険の対象外となることが一般的です。
なお、火災保険には「特約地震保険」と呼ばれる地震に対する保険もありますが、これらは主要構造物（建築物の柱や梁、壁など）が地震によって被害を受けた場合にのみ適用され、エコキュートのような給湯器は対象外となる場合がほとんどです。
火災保険には「免責金額」と呼ばれるものがあります。
免責金額とは、事故が発生して補償を適用する際に、被保険者が自己負担する金額のことを指します。
免責金額の契約内容は各保険会社によって異なる場合がありますが、基本的に免責金額を高く設定すると、支払う保険料を抑えられるというメリットがあります。
しかし、保険を適用する際には損害額から免責金額を差し引いた金額が損害保険金の支払い金額となるため注意しましょう。
例えば、被害額が30万円で免責金額が20万円の場合、実際に支払われる損害保険金は10万円となります。
つまり、もし被害額が免責金額以下だった場合、損害保険金は支払われないということになります。
火災保険によって支払われる金額について、もう少し詳しく紹介します。
前述のとおり、一般的に火災保険では「損害額-免責金額＝支払われる損害保険金」となります。
火災保険の種類や損害の度合いによっても支払われる損害保険金の上限が定められているため、事前に確認しておくことが大切です。
火災保険を適用する際にもっとも注意しておくべき点は免責金額についてです。
紹介したとおり、免責金額を高くすれば自己負担額は増えるものの、毎月の保険料は安くなる傾向にありますが、免責金額以下の損害額だと補償が受けられません。
反対に、免責金額を低くすれば損害額が低くても補償を受けられる可能性は高くなりますが、支払う保険料が高くなる傾向にあります。
火災保険に加入する際に免責金額を設定することになりますが、エコキュートで火災保険を適用できる場合でも、どのくらの損害保険金を受け取れるかのポイントとなるためよくチェックしておきましょう。
余談になりますが、もし建物の構造や用法が変更した場合には契約している保険会社に申告しておきましょう。
例えば、一般財団法人日本損害保険協会によると、被保険者は下記のような事項に該当する場合、契約先の保険会社に申告する必要があるとしています。
火災保険では、その建物の広さや用途から総合的に判断して保険料の算出などをするため、上記のような変更があった場合は申告が必要となります。
もし申告しなかった場合には、契約解除になる可能性があるほか、保険金が支払われない場合があるため注意しましょう。
エコキュートは購入から1年間〜2年間は各メーカーの標準保険期間となります。
もしメーカー保証期間中に火災保険が適用できる内容でエコキュートが故障した場合、どちらが優先されるか気になる方もいるのではないでしょうか。
結論をいうと、火災保険とメーカー保証では、メーカー保証が優先されます。
そのため、メーカー保証期間中であればまずはメーカーに問い合わせましょう。
なお、メーカー保証の対象外になる理由での故障かつ、火災保険が適用できる場合では火災保険の契約先に連絡することになります。
エコキュートのメーカー保証は各メーカーによって異なりますが、無料で標準付帯している保険はおよそ1年間〜2年間、有料で加入できる延長保証では最大10年間が保証期間となることが一般的です。
| メーカー | 標準保証期間（無料） | 延長保証（有料） |
| パナソニック | 1年間 | 5年間/8年間/10年間 |
| 三菱電機 | 2年間 | 5年間/8年間/10年間 |
| ダイキン | 1年間 | 10年間 |
| コロナ | 2年間 | 5年間/8年間/10年間 |
| 日立 | 1年間 | 7年間/10年間 |
なお、メーカー保証期間中でも下記のような理由での故障では、メーカー保証の対象外になることは覚えておきましょう。
上記のような原因の場合、メーカー保証も火災保険も適用できない可能性が高いため、基本的には業者に依頼して修理することになります。
エコキュートの故障の際に火災保険を申請する大まかな流れを紹介すると下記のとおりです。
エコキュートで火災保険を適用するためには、被害状況を詳しく説明する必要があるため、その証拠として写真や動画を撮影しておくとより効果的かつスムーズに申請できる可能性があります。
もしエコキュートの故障に対して火災保険が適用できなかった場合、修理までの流れは下記のとおりです。
メーカー保証期間内であればメーカーへの連絡で問題ありませんが、メーカー保証期間外であれば給湯器専門業者のようなメーカーよりもお得な費用で修理に対応してくれる業者への依頼がおすすめです。
なお、賃貸マンションやアパート、賃貸の一戸建て場合、エコキュートのような給湯器の管理責任は管理者側にあり、修理費用も管理者負担となることが一般的です。
分譲マンションのような持ち家では修理費用は自己負担になるものの、修理にあたって共有スペースを利用する可能性があるため、事前に管理者に連絡・相談しておくことをおすすめします。
また、給湯器専門業者を選ぶ際には、説明にない高額な請求をしてくるといった悪質な業者を選ばないためにも、安心して依頼できる業者選びのポイントについて知っておいた方が良いでしょう。
エコキュートの修理を考えている方はこちらの記事に必要な情報をわかりやすく記載しているため、参考にしてください。
ここまで紹介したとおり、エコキュートの故障では火災保険が適用できるケースがあります。
しかし、実際に適用されるかどうかは個別によって異なるため、火災保険を申請する前に、下記の3つの点を確認しておきましょう。
上記の3つを確認した結果、火災保険が適用できそうであれば契約先の保険会社に連絡してみましょう。
もし適用できるかどうか分からない場合でも、一度保険会社に連絡してみると良いでしょう。
また、エコキュートのメーカー保証期間中であれば、そちらが優先される可能性があるほか、メーカー保証も火災保険も適用されない場合は自分で修理業者に依頼をすることになります。
修理業者は複数あるため、業者選びに迷うと思いますが、まずは「依頼する」というよりも「見積もりを出してもらい修理費用の相場を知る」というイメージでの依頼で良いでしょう。
ただし、見積もりだけでも料金が発生する業者もあるため、できるだけ費用を抑えたい方は無料見積もりに対応している業者への依頼がおすすめです。
複数社から見積もりを出してもらい、相場を理解したうえで安心して依頼できる業者に修理を依頼してみてください。
エコキュートでは火災保険が適用できる場合があります。
ただし、故障内容が保証対象となるかや契約内容に含まれているかなどを確認する必要があるほか、免責金額によっては損害保険金が出ない場合などもあるため注意が必要です。
火災保険の契約内容は契約先の保険会社によってもさまざまなので、まずはご自身の契約している火災保険の内容を確認するか、保険会社に連絡して状況を説明し、適用可能かどうかを尋ねてみてください。
もし適用されない場合には修理業者を選んで依頼する必要があるので、安心して依頼できる業者を見つけてまずは見積もりからはじめましょう。
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